〈2.データ集〉
このページでは、本調査の質問票で用いた質問文とその集計結果を掲載しています。
目次
1.回答者の属性
●年齢・未既婚・子供の人数(図1-3)
●最終学歴(図4)
●最終学歴の専攻分野/現在の居住地(図5・6)
●個人年収(図7)
●世帯年収(図8)
2.就業について
●就業の有無 (図9)
●職業
●職種 (図11)
●就業形態 (図12)
●非就業者の就業していない理由(図13)
●非就業者の就業希望の有無 (図14)
●非就業者の現在の求職活動の有無(図15)
●非就業者の就業経験の有無 (図16)
●就業経験者の当時の職種 (図17)
●就業経験者の当時の就業形態(図18)
●仕事に関する志向性(図19)
3.女性のライフコースと就業
●女性と仕事の関わりについての意識 (図20)
●就業したい理由(図21)
●就業したくない理由(図22)
●就業条件の重視度(図23)
●就業条件の満足度 (図24)
4.在宅ワークについて
●在宅ワーク関連用語の認知度(図25)
●在宅ワークのメリットや魅力の有無(図26)
●在宅ワークにメリットや魅力がある理由(図27)
●在宅ワークにメリットや魅力がない理由(図28)
●在宅ワークに対するさまざまな考え方についての意見(図29)
●在宅ワークによって家事・育児を行う女性が就業しやすくなるか否かについての意見 (図30)
●在宅ワークによって家事・育児を行う女性が就業しやすくなる理由(図31)
●在宅ワークによって最大条件が整備された場合、譲歩してもよい条件(図32)
●在宅ワークで請け負うことが一般的に可能な仕事(図33)
●在宅ワークで行う場合の受注の仕方についての希望(図34)
●現在の部下、雇用する従業員の有無(図35)
●部下、雇用する従業員の在宅ワークを行う場合の懸念(図36)
5.家庭生活について
●一日の生活時間の実態−家事にかける時間− (図37)
●家事や家族の世話の自分の分担度合い (図38)
●家事や家族の世話の自分以外の担い手 (図39)
●家事全般・育児・介護についての考え方(図40)
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
●就業の有無
(質問:「現在就業していますか(企業等に雇用され、フルタイムの通勤をともなう就業に限らず、パート・アルバイト・内職、自営業等どのようなものであっても結構です)」)

|
(1)農林水産業 |
- |
(7)金融・保険・不動産 |
15.4 |

|
(1)管理的職業 |
2.4 |
(5)その他サービス職 |
9.0 |

|
(1)正社員としてフルタイム勤務 |
|
(6)自営業(農林水産業を含む) |
3.7 |

|
(1)希望に合う仕事がみつからない |
10.8 |
(6)夫の転勤のため |
1.2 |

|
(1)希望している |
11.4 |
(4)その他 |
|

|
|
|
|
|

|
|
|
|
|

|
(1)管理的職業 |
0.7 |
(5)その他サービス職 |
|

|
(1)正社員としてフルタイム勤務 (3)派遣社員として短時間勤務 (4)パート・アルバイト (5)内職 |
|
|
- |

|
《A》 |
《B》 |
|
|
(1)★ |
仕事よりも自分の自由な時間や家庭生活を充実させたい |
自由時間や家庭生活を充実させるよりもやりがいの持てる仕事をしたい |
|
(2)★ |
仕事内容や勤務の場所が希望するものであれば、給与は多少希望に合わなくともよい |
仕事内容や勤務の場所が多少希望するものではなくとも、給与が高いほうがよい |
|
(3)★ |
企業の規模は小さくても、正社員で働くほうがよい |
正社員で働かなくても、大きな企業で働くほうがよい |
|
(4)★ |
自分の能力をきちんと評価してくれれば、短期間の雇用でもよい |
能力を多少過小評価されても長期間勤めたい |
|
(5)★ |
十分な研修や昇進のチャンスが与えられれば仕事が多少きつくてもよい |
気楽に仕事ができれば、研修や昇進のチャンスが与えられなくてもよい |
|
(6)☆ |
常にノルマはあるが、時間の使い方を自分で決められる |
時間の使い方は上司の指示に従うが、ノルマはない |
|
(7)☆ |
一定期間勤めると人材育成や目標の達成など責任も重くなるが、地位や収入が高くなる |
一定の期間勉めても地位や収入が高くならないが、アシスタントとして決まった領域で人の役に立つ |
|
(8)☆ |
自分の知識・技術を磨きスペシャリストをめざす |
いろいろな部署で経験を積み管理職をめざす |
※★の項目は、(株)ニッセイ基礎研究所「高学歴女子労働の調査研究」(1993)より引用
☆の項目は、日本労働研究機構「女性の就業・キャリア意識と就業行動に関する研究」(1997)より引用

Copyright(c) 1999 (株)NTTデータ システム科学研究所